共働き夫婦なのに生命保険・医療保険を掛け過ぎていませんか?

マイホームの購入の次に生涯で多く支払っているといわれている「保険」。

もしものときのためにとなんとなく加入している保険ですが、毎月・毎月決まって引き落とされる保険料をみて、もう少し保険料が安ければ家計が楽になるにと考えたことはありませんか?

保険は入っているけど、ここ最近まったく見直していないという方は是非最後までお付き合いください。

共働き夫婦なのに高額な保険料を支払っている場合は見直しを

共働き夫婦で高額(月3万円以上が目安)な保険料を支払っている場合は、是非、現在加入している保険を全て見直してみてください。
※ここでの保険は、生命保険や医療保険、ガン保険などご自身に万が一のことがあった場合の保険を指しています。自動車保険や損害保険など自分以外の方を死亡させてしまったり、ケガをさせてしまった場合の保険とは別とお考え下さい。

そもそも保険とは?

保険とは、将来起こるかもしれない危険に対し、予測される事故発生の確率に見合った一定の保険料を加入者が公平に分担し、万一の事故に対して備える相互扶助の精神から生まれた助け合いの制度で、私たちを取りまくさまざまな事故や災害から生命や財産を守る為のもっとも合理的な防衛策のひとつです。
(参照)日本損害保険代理業協会ホームページより

というものです。

共働き夫婦の場合は、万が一のときに備える能力をもっているので、実は高い保険料を支払う必要はないのです。

もちろん、夫・妻それぞれの年収にもよりますが、双方が正社員で働くことができるのであれば、高い保険料を払うよりはむしろしっかりと貯蓄をした方がよいケースもあります。
(貯蓄型の保険もありますが、満期になるまでは元本割れの商品もありますので、貯蓄型だから必ずしもよいわけではありません。注意が必要です。)

日本では、比較的保険に入ることが当たり前と思っている方が多いのですが、共働き夫婦の場合は、どの保険に入るか?ではなく、そもそも保険に入る必要があるか?から検討してみてください。

生命保険・医療保険・ガン保険などは必ずしも加入しなければいけないものではないのです。

遺族年金制度や高額療養費制度など保険以外で貰えるお金

とはいえ、万が一のことがあった際には不安な方も多いと思います。

実は、保険以外にも、「遺族年金制度」「遺族弔慰金」など、もしものときに入ってくるお金はあるので、この制度のことは是非知っておきましょう。

制度説明
遺族年金制度夫が万が一のときに、子供のいる妻、もしくは子供は遺族基礎年金を受取ることができる。

子供なし・・・0円/月
子供1人・・・85,000円/月
子供2人・・・103,000円/月
子供3人・・・110,000円/月
※夫が会社員の場合、夫の収入に応じて、さらに遺族厚生年金もでます。
遺族弔慰金従業員の万が一の際の制度です。
詳しくはお勤めの会社に予め確認して下さい。
このような制度はありますが、念のため、共働き夫婦でも妻の年収比率が高い場合は、妻の死亡保障をかけておきましょう。

なぜなら、国の遺族年金制度は、「夫は外で働き、妻は家を守る」という考え方で設計されている(夫に対する保証はあまり考慮されていない)ためです。

医療保険に関しても共働きの場合は、高額なものは必要ないでしょう。

日本の健康保険制度では、「高額療養費制度」というものがあり、1ヶ月の医療費の自己負担限度額を超えた医療費は払い戻してもらえるからです。

また、病気やけがで会社を休んでお給料が貰えない場合でも、「傷病手当金」を受け取ることができるため、高い医療保険に加入されている場合はすぐに見直しましょう。

制度説明
高額療養費制度1ヶ月の医療費が高額になった場合に、自己負担限度額を超えた分が払い戻される制度。
傷病手当金病気やケガをして会社を休みお給料を受け取ることができない場合に、健康保険から賞病手当金を受け取ることができる。

1日につき標準報酬日額の2/3相当額
※4日目より支給
※支給期間の最長は1年半
※国民健康保険の場合は、当制度はない

妊娠・出産を考えているご家庭は妻が医療保険に加入することをおすすめ

筆者の実体験として、これから妊娠・出産を考えているご家庭は妻が医療保険に加入することをおすすめします。
※妊娠してからでは加入できないこともあるので、加入するタイミングにはご注意下さい。

というのも、出産というのは色々と予期せぬことが起こる可能性が高く、いくら母体は健康でも我が家の場合のように、逆子だったため、結果的に自然分娩ではなく、帝王切開(帝王切開は手術扱い)での出産となり多額の医療費がかかった経験があるからです。

出産一時金と前述した高額療養費制度の申請、さらに医療保険に加入していたことで、手術費および入院費が戻ってきたのは大助かりでした。

まとめ

いかがでしたか?

共働き夫婦の場合は、共働き(共に稼いでいる)であるということがすでに万が一に備えての保険であると言えます。

保険に頼り過ぎる必要はないので、特に高額の保険料を支払っているご家庭は、この機会に見直し・節約を図ってみてください。

節約出来た分、貯金にまわしたり、少し窮屈な生活を過ごしているようであれば、日々にゆとりを持たせることができるでしょう。

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